Function - より確実な消費へ
インターネットの普及により、「消費者同士の情報」という「広告」以外の新しい消費に対する判断材料が生まれました。消費は投資リスクを回避する為に単にイメージの良いブランドから明らかな（機能的や経済的な）メリットのあるブランドへとシフトします。消費者は成熟し、具体的なメリットを伝えることが出来ないブランドは淘汰されます。多くの消費者がより確実な投資へとシフトする事で、機能性や経済性を謳うブランドへと同調的に支持が集中し、具体的なメリットを全面に打ち出した広告、販促活動が活性化します。

Information - 流通と消費のギャップ（伝達性の低下）
機能性や経済性を謳うブランドや、インターネットを通じて消費者との接点を得た小さなブランド、情報発信力を得た消費者などにより流通する情報量は急増します。マスメディアはそんな情報の中のほんの一部となってしまい、マス広告の影響力は低下します。技術の進歩により一消費者が消費できる情報量も増加しますが、消費できる情報量と流通する情報量の間には大きなギャップが生まれるのです。総務省の平成18 年度情報流通センサスによると消費される情報量と選択可能な情報量の差は8.24倍。今後もこの差は大きく開いていくと予想されます。日本人の平均メディア接触時間は一日5時間以上と既に起床時間の大部分を占めています。更なる情報量の増加は重複的なメディア接触を生み、広告効果をより一層減少させるでしょう。

Technology - 「個」別の対応を多くへ
インターネットにより、消費者に機能や経済性などの具体的なメリットを伝える事が必要になり、またインターネットにより、消費者へ情報を伝える事が難しくなってしまいました。しかし、消費者の自主的な購買を期待するだけでは多くのビジネスは存続できません。大量の情報の中で確実に消費者と接触し、強いメッセージを伝える為には個人へと発信しなければいけません。消費者が膨大な情報から選ぶ基準は自身との親和性。顧客を想い、個別に細かいアプローチをすることこそが今、必要とされているのです。しかし、不況にワークロードの増加は致命的。検索エンジンからのターゲティングされた集客や、頻繁かつ大規模なダイレクトメーケティングを可能にするE-CRMを活用し、ワークロードを軽減することが可能です。個別の対応を多くの消費者に対して可能にし、消費者との接点を取り戻すのもまた、インターネットなのです。

Results - 確かな結果こそがブランドを創る
今、企業の広告、販促活動には確実なリターンが求められます。確実に潜在顧客に届く活動以外は実施の対象にならないのです。しかし、本当の意味でブランドを創るには消費者とのつながりが必要になります。心からブランドを好きになってもらうためには集客と販売だけでなく顧客の満足へと投資する必要があるのです。その投資を可能にするためにも機能、情報、そして技術がどのような結果をもたらすかを理解する必要があります。