日本人は世界で一番広告をみている人種でしょう。東京に住んでいると一日6,000回も広告を見るそうです。同時に広告に最も免疫がある人種でもあると思います。今では個人の日記さえ広告になっている時代ですから。そんな中、広告で溢れる朝の通勤電車で目を引く広告がいくつかあります。上の映像が一つの例ですが、ビールの上手な注ぎ方と楽しみ方。毎日、身近に実践できる可能性があるのでつい見てしまいます。このように「実用的な情報」を提供し、広告を見てもらう手法はWebには多く見られます。しかし安価な映像媒体の普及により、交通広告のようなより一般的な場所に現れ始めています。

Panasonicなんかは実際の製品とは直接関係無いコンテンツでブランドを訴求しています。
・パナソニック ビューティマガジン | Panasonic
購買に向けた下心が見えにくいほど、消費者はブランドへ好感を持ちやすくなるものです。コンテンツの最後には「男性の方もお試しください」という抜かりの無さ。すばらしいコンテンツだと思います。

多くの人にとってインターネットはコミュニケーションツールであり、情報源です。実生活に役立つ有益な情報を提供してこそユーザーの心を掴む事ができるのです。ターゲットユーザーとしている人間がどのようなコンテンツを求めているか？どういった情報コンテンツを通じて商品価値を伝える事ができるのか？そんな所に良いプロモーション企画があったりします。

ランチタイムなどに何気なく立ち寄るコンビ二。利用者にとっては安く、便利な外食のオルタナティブですが、メーカー側にとっては巨大な販売チャネルでありメディアです。今度東京ガールズコレクションが自販機の次にコンビニでロゴ入りのおにぎりを出すと聞いて、最初は違和感を感じましたが注意深くコンビニを見てみると一番良い選択かもしれません。単に売れる商材というだけでなくもっとも顧客接触時間が長いアイテムなんだと思います。

・コンビニの構造と主菜・副菜
大体のコンビ二は主菜・副菜（おにぎり、サンドイッチ、お弁当、サラダ等）のエリアに客が滞留できる面積をとっています。客は入店後真っ先にこのエリアを訪れ、自分が何を食べたいかを選びます。特に女性はカロリーの低いものから検討を始め、カロリー、価格、味・おいしさを比較しながら時間をかけて選ぶようです。コンビニの中で商品を検討する時間がも最も長いこのエリアは必然的に面積が広いのでしょう。

多くの客は主菜・副菜を選んだ後、デザート、飲み物を手に取ります。しかし、これらのエリアは通路としての役割も果たしているため、検討に時間がかけられません。短かい時間で目に入り、手にとってもらうための工夫が必要です。飲料のオンパックのおまけなどが成功しやすいのもこれが理由でしょう。

・いかに選択肢に入るか
コンビニで販売している飲料、デザートなどの製品のプロモーションを行う際は消費者にいかに主菜・副菜を検討するタイミングで選択肢を受け入れてもらえるかが重要なポイントだと思います。特に女性が長時間、カロリーを気にしながら商品を選ぶ点は購買につなげやすいはずです。

あまりWEBとは関係なかったですが、ページ毎の滞在時間の分析やランディングページからの転換なんかにも応用できる考えかただと思います。

最近スーパーでもデジタルサイネージを見かけるようになりました。ダノンビオのお仕事をさせて頂いているので、その効果についても知る事ができました。正確な数字は言えませんが、驚異的な費用対効果です。薬局などでは比較的見慣れてきたデジタルサイネージですが、スーパーという環境はデジタルサイネージと親和性がとても高いように思えます。

・音の効果
スーパーの中でデジタルサイネージの威力はまず音から発揮されます。実際のコーナーから１列離れていてもその内容は聞こえてきます。消費者は視覚で購入するものを選び、ある程度集中しています。この状況で断片的な情報が聴覚から入り、理解しようとします。この時点で製品名を何度か聞かせておく事が重要でしょう。

・立ち止まらないと全容が理解できない
パッケージやPOPとは違い、デジタルサイネージの映像には時間軸があります。情報を処理する時間は消費者手動ではなくなるのです。デジタルサイネージの前で立ち止まり、映像を見なければ全容を把握し、理解する事ができません。映像の重要なポイントはTVCMのように作るのではなく、ある程度意外性があり、興味を引く内容になっているという事でしょう。とりあえず15秒ほど立ち止まってみないと疑問が解消されないようにできれば良いのだと思います。

・手に取らせればOK
スーパーの客は他の店舗と違い「カゴ」を持っています。欲しいものが無ければ買わずに出る、という事は無いでしょう。既に買うマインドになっているので、商品を手に取らせる事さえできればほぼ購入は確実です。一度手に取った商品を戻したり、カゴに入れたものを買わないなどWEBのような離脱は考えられません。デジタルサイネージからパッケージへ、ユーザーの意識を誘導できれば良いのです。

・WEBプロモーションでテレビの視聴率を上げる方法
昨日のエントリーの後に、実際にテレビの視聴率を上げるWEBプロモーションの仕事があったとしたらどのようにやるかを考えてみました。テレビのメディアサポートがあるとすれば、まずはCMからわかりやすいインセンティブでWEB、モバイルへと集客を行います。時期的にお年玉企画とかで現金プレゼントをやってもおかしくは無いので、そのようなもの。1,000人に1万円が当たるとかでしょうか？

集客した視聴者に対してはアンケートを実施し、「番組の好み」と「テレビの視聴パターン」を収集します。ドキュメンタリーが好きなのか、お笑いが好きなのか、できれば詳細なジャンルまで。また、好みの芸能人なども。更に平日の帰宅時間、週末の起床時間、食卓でのテレビ閲覧、家族構成、視聴する環境（部屋、人数など）、ニュースの視聴時間（パターン）など、テレビの視聴に対する行動パターンが詳細にわかるようにします。番組情報に対するアラートのパーミッションと配信希望時間（回数）。それだけ取っておけば、番組内容を見たいと思う人で、見れる環境にいる人に知らせることができます。十分な人数を集められれば確実に視聴率は上がります。

視聴者にどんな番宣を見せても見る意思が無ければ見ないでしょうし、見る環境にいなければ見ることができません。ユーザーのプレファレンス（好み）とルーチン（行動パターン）を詳細に把握し、モバイルへのメールで通知を行えばユーザーの属性だけでなくピンポイントで最も転換しやすいシチュエーションからの誘導が可能になります。見たい人が見れる環境で見てくれさえすれば良いのです。

・実店舗の売り上げを伸ばす方法
この方法で実店舗の売り上げを伸ばすことも可能です。消費に対するパターンとダイレクトにアプローチできる人数が重要なので、単価が低いコモディティ（スーパー、コンビニ、薬局などの商材）ほど有効な手法と言えるでしょう。

広告から個人情報獲得のためにキャンペーン等を設け、販売している製品に対するプレファレンスとルーチンをユーザーから収集します。収集した情報を基にユーザーをセグメントし、メールの最も効率的な配信スケジュールを各ユーザーグループに対して設定します。製品のアピールを簡潔に伝えられるメールを用意し、あとは送信するだけです。たくさんの消費者が毎日のルーチンとして行う消費に少しだけ影響を及ぼすことができれば、売上は必ず上がります。

・広告から販売促進へ
企業がROIを求めると、流れは自然と広告から販売促進へと向かいます。WEBを使ったセールスプロモーションは購買ターゲットの抽出が主な仕事となります。購入アクションに最も近い人達を見つけ出し、広告を「情報」として伝え、購入へ誘導する。消費者の属性やプレファレンスに応じたダイレクト（メール）マーケティングは、モバイル活用によって行動パターンに対するマッチングも可能になります。

TV局や新聞社の赤字というニュースを最近よく目にします。そして、TVや新聞コンテンツのネット配信についてもたくさんの動きが出てきています。企業の媒体費も従来の純広告からWEBへとシフトしつつあり、私たちの仕事もそのような企業のコストカットに大きく貢献していると実感しています。 ROIを重視したWEBの販売促進活動は今後数年で大きく伸びる分野でしょう。たくさんの企業が効果的に販促を行い始める中、何故テレビ局はWEBを活用しないのでしょうか？家族が数人業界で働いている意外はあまり詳しくはありませんが、不思議に感じてなりません。

・特殊な人材
「WEBリテラシーの高いクライアント」と出会うようになったのもここ最近の話だと思います。IT系のバックグラウンドから一般企業へと転職する事がキャリアアップに繋がった人もいるでしょう。しかし、テレビ局にいきなり転職する事はそう簡単な事ではないと思います。テレビの世界で働いている人たちを見ると、暗黙の了解とも言える独自の常識やたくさんの専門的なノウハウのなかで生きているように見えてしまいます。もちろん、新聞社も同じ事でしょう。そのような「特殊」な業界では外部からの人材の交流はあまり行われないのではないでしょうか？また、絶大なメディア力を自社で持っているだけにWEBで出来る事は軽視されるのでは無いでしょうか？そんな理由から、WEBに対するリテラシーは向上しにくい環境だと言えると思います。

・守られた環境
テレビ業界に新規参入という事はできません。政府の規制によって守られている業界です。競合は何十年も変わらない人たちだけです。しかしWEBでは大企業も個人も投資できる金額以外は変わりません。小さな会社が大企業から顧客を奪う事はそこまで難しい事ではありません。小さな新規参入によってトップシェアを持つマーケットリーダーが脅威にさらされる可能性があるのです。一般企業の中で手探りで作られたWEB担当部署は競争によって力をつけてきました。今でも新しいシェアを確立する事よりも競合を意識した企画がたくさんの企業で好まれるのもそのような背景があるのかもしれません。テレビ業界にはその心配が無かったのでしょう。新しい番組の宣伝等がテレビ局の公式サイト外で展開されるのはあまり目にしません。

・商売の特性
軽視されたメディアとして、WEBに予算がかけられる事もあまりありませんでした。大体のテレビ局のWEBサイトには驚くほど低い予算で制作されています。直接的な実売に結びつけにくいからかもしれませんが、番組単位では視聴者が求める最低限の情報提供しか出来ないのが当たり前になっています。媒体としての価値を測定する方法も視聴率という絶対的な物差し一つしかありません。スポンサーの目に触れる可能性が高いOOHなどは優先的に購入され、貴重な放送時間は番宣に費やされていきます。

では、テレビはどのようにWEBを活用できるのでしょうか？

・WEBの活用１：芸能人ブログ
安直ですが、芸能人ブログ。今では出演者自身がWEB上でメディア力を持っています。コンシューマー製品をヒットさせる事ができる芸能人ブログを活用すれば、視聴率の向上はそこまで難しいことでは無いと感じてしまいます。

・WEBの活用２：CRM
最近フジテレビを見るとお肉や蟹などがあたるキャンペーンがありましたが、テレビ局はこういったオープン懸賞をもっと真剣に行うべきだと思います。日本人は嫌でもテレビを見てしまうので、視聴者一人一人の好みや属性を把握することは絶対にロイヤルティの向上につながります。見たい番組のお知らせがメールでくれば、僕は見ると思います。また、「こんな人たちが見ている」という詳細なデータをスポンサーに提供できたらどうでしょう？またはTVCMと連動したメールマガジン、スポンサーサイトのキャンペーンへの誘導。テレビ発のCRMには様々な可能性があります。

・WEBの活用３：検索
テレビから発信される情報は大量の消費者の検索を引き起こします。これをリスティングやLPOで企業のWEBサイトが拾い集め、更なる広告効果へと導いています。放送される内容を事前に詳細に把握しているテレビ局が消費者ニーズにマッチしたWEBサイトを運営すれば、どれだけの消費者の購買意志を誘導できるでしょうか？純広告だけでなく、WEBと連動した広告は大きな媒体価値があると思います。

・WEBの活用4：自社のメディア力を活用したオンラインメディアの確立
テレビのメディア力を持ってすれば、数百万人規模の会員数を持つオンラインメディアを作る事もそう難しくはありません。様々なトピックにフォーカスしたソーシャルメディアを展開し、ターゲティングされたROIの高い広告媒体を作る事ができます。企業が自社製品やサービスの宣伝の為にソーシャルメディアを立ち上げるより遥かに効率的な集客・運営ができるはずです。

テレビがWEBを活用すれば、消費者と広告主にメリットの高い様々なビジネス展開が可能になると思います。不況からの媒体費のシフトにより、テレビ対ネット的な無意味な意識の対立が目立っているように思います。しかし、今こそメディア同士の親和性を創造する小さな工夫が必要なのではないでしょうか？